サイバー攻撃の手口が年々高度化・巧妙化する中、企業が自社だけで全てのセキュリティ脅威に対応することは困難になりつつあります。「侵入されることを前提」とした対策が求められる今、注目を集めているのがMDR（Managed Detection and Response）です。
本コラムでは、MDRについて、SOC・EDR・XDRといった関連用語との違いや、なぜ今MDRが必要とされているのかを、官公庁の公的データや統計を交えて解説します。また、MDRの具体的な機能やサービス選定時の重要ポイントについても詳しく分析します。自社のセキュリティ運用体制の見直しや、サービスの導入検討にお役立てください。
MDRとは「Managed Detection and Response」の略称で、組織内部のネットワークやエンドポイント（PC・サーバー等）のセキュリティ監視、脅威の検知、そしてインシデント発生時の対応（Response）までを、外部の専門事業者が24時間365日体制で代行するマネージドサービスのことです。
従来のセキュリティ対策（アンチウイルスやファイアウォール等）は、脅威の侵入を防ぐ「防御」が主眼でした。しかし、MDRは「侵入を防ぐ」だけでなく、万が一侵入された後に「いかに早く検知し、被害を最小限に抑えるか（対応）」に重点を置いています。
MDRの最大の特徴は、AIや機械学習を活用した自動検知テクノロジーと、高度なスキルを持つセキュリティアナリスト（人）による判断を組み合わせた「ハイブリッド型」の運用である点です。ツールだけでは判断が難しいグレーな挙動も、専門家が分析することで誤検知を減らし、本当に危険なものだけを通知・対処することが可能になります。
MDRの導入を検討する際、よく混同されるのがSOC、EDR、NDR、XDRといった用語です。それぞれの役割とMDRとの関係性を整理します。
| 用語 | 名称 | 分類 | 役割・特徴 |
|---|---|---|---|
| SOC | Security Operations Center | 組織・体制 | ネットワークやエンドポイント、クラウド等のログを収集・監視・分析し、インシデント対応を行う専門組織・機能。 |
| EDR | Endpoint Detection and Response | ツール | エンドポイント（PC/サーバー）の挙動を記録・監視し、不審な動きを監視・記録し、侵害の兆候を検知するセキュリティ製品。検知後は隔離やプロセス停止などの対処機能を備えるものが多い。 |
| NDR | Network Detection and Response | ツール | ネットワーク上の通信トラフィックを分析し、異常な通信や横展開（感染拡大）の兆候を検知するソリューション。主にネットワークレイヤーでの脅威可視化を担う。 |
| XDR | Extended Detection and Response | プラットフォーム | EDR/NDR/クラウドなど複数領域のデータを統合し、横断的な相関分析を行う検知基盤。攻撃の一連の流れを可視化することを目的とする。製品により自動対応機能を含む場合がある。 |
| MDR | Managed Detection and Response | サービス | EDRやXDRなどの検知基盤を活用し、計測的な監視、アラート分析、インシデント対応支援を提供する外部委託型のサービス形態。ツールそのものではなく、運用・分析機能をサービスとして提供する点が特徴。 |
| MEDR | Managed EDR | サービス |
EDR製品の運用・監視・アラート分析を外部が担うサービス形態。 EDRを導入したうえで、その検知結果のトリアージや対応支援を委託するモデル。 |
| MNDR | Managed NDR | サービス |
NDR製品の運用・監視・分析を外部が提供するサービス。 ネットワークトラフィックから検知される異常通信の分析・対応支援を行う。 |
これらを警備システムに例えると、関係性がわかりやすくなります。
実際の警備会社でも「監視システムに警備員サービスを含む契約」や「システムのみ提供する契約」など、提供形態はさまざまです。同様に、XDRやMDRもベンダーや文脈によってスコープが異なります。
ここでは、「システム（道具）」と「運用サービス（人）」を分けて整理します。
異常があればアラートを鳴らす「検知ツール」
複数の監視カメラやセンサー情報をまとめて相関分析し、建物全体の状況を可視化する「統合基盤」
アラートを監視・分析する「人・組織」
監視カメラ（EDR）やセンサー（NDR）単体の監視・分析を外部に委託する形態
建物内の複数のセンサーや監視カメラなどの情報をもとに警備員が状況を判断し、必要に応じて急行、不審者の確保や警察への通報、鍵の交換まで行う「代行サービス」
つまり、EDRやXDRなどのツールを導入しても、それを継続的に監視・分析し、適切に判断・対応する体制がなければ効果が限定的です。その監視・分析・対応支援を専門チームが代行するサービスがMDRです。
なぜ今、多くの企業がMDRに注目しているのでしょうか。その背景には、日本企業が直面している構造的な課題があります。
攻撃者はAIを悪用するなど手口を巧妙化させており、従来の防御網をすり抜けて侵入します。
経済産業省の「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」に関連するデータ（JNSA調査等）によると、サイバー攻撃被害の発覚経緯は約半数が「外部からの指摘」によるものとされています（参考：経済産業省 ガイドライン）。
これは、多くの企業が自社への侵入に気づけないまま、被害が拡大している現状を示唆しています。
高度な監視体制（SOC）を自社で維持するには専門人材が不可欠ですが、日本国内ではセキュリティ人材が圧倒的に不足しています。そのため、多くの企業では外部SOC代行サービスを活用して、24時間体制の監視と迅速な対応を実現しています。
総務省の「ICTサイバーセキュリティ政策の中期重点方針（2024年）」等でも触れられている通り、日本企業の約9割がセキュリティ人材不足を感じており、米国や豪州と比べても高水準です。専門知識を持つ人材の採用・育成は極めて困難であり、外部リソースの活用が現実的な解となっています。
DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進により、クラウド利用やテレワークが普及しました。守るべき境界線が曖昧になり、攻撃対象（アタックサーフェス）が拡大しています。ランサムウェアによる業務停止や情報漏えいは経営リスクそのものであり、24時間365日の監視体制が不可欠となっています。
MDRサービスが提供する主な機能は以下の通りです。ベンダーによって対応範囲は異なりますが、コアとなる機能は共通しています。
EDRやXDRなどのセキュリティ製品からのログやアラートを常時監視
自動分析技術やアナリストによる精査を通じて誤検知を除外（トリアージ）し、対応が必要なインシデントを特定する
重大度に応じて緊急連絡や月次レポートを実施
契約範囲に応じて、端末隔離やアカウント無効化などの対応を実施または支援
原因分析や再発防止策の提示などを通じて改善を支援
MDRは提供範囲に応じていくつかの形態に分かれます。代表的な例は以下の通りです。
検知と通知までを事業者が行い、隔離や復旧は自社対応。
検知から隔離・復旧まで事業者が代行し、運用負荷を最小化。
MDRを導入することで、企業は以下のようなメリットを得られます。
自社でセキュリティ専門家を雇用・育成する負担を軽減できる。
24時間365日体制で専門家が監視・分析するため、夜間や休日の攻撃でも被害を最小化できる。（平均対応時間：Mean Time To Respondの短縮）
自社でSOCを構築・維持と比較して、初期投資やランニングコストを抑えつつ運用を開始できる。
ベンダーが持つ最新脅威インテリジェンスが活用され、未知のマルウェアや高度な攻撃に対しても迅速に対応できる。
MDRサービスはベンダーによって品質や対応範囲が大きく異なります。導入後に「期待していた対応をしてくれなかった」といった事態を避けるため、以下のポイントを確認しましょう。
「監視」だけなのか、「遮断・隔離」まで実施してくれるのか。契約前にSLA（サービス品質保証）や責任分界点を確認しましょう。
特定のEDRやファイアウォールに限定されると、将来的なツールの乗り換えが難しくなります。既存のEDRやファイアウォールなど、多様な製品と連携できる「ベンダーフリー」なサービスが望ましいです。
大量のアラートをそのまま通知するだけでなく、誤検知をフィルターし、本当に必要な通知だけを提供するかが重要です。
緊急時に日本語で迅速かつ密なコミュニケーションが取れる体制かを確認しましょう。
監視対象のデバイス数やログ量に応じた明確な料金体系であるか、初期費用と月額費用のバランスを確認しましょう。
官公庁や独立行政法人（IPA等）のガイドラインに準拠しているか、またそれら公的機関での導入実績があるかも、信頼性を判断する一つの指標となります。
MDRは、サイバー攻撃の高度化とセキュリティ人材の不足という、現代企業が抱える二重の課題を解決する現実的かつ有効な選択肢です。EDRなどのツールを入れるだけでなく、それを運用する「人」と「専門知」をアウトソースすることで、自社のコア業務に集中しながら強固なセキュリティ体制を維持できます。
「自社で24時間監視するのは難しい」「EDRを導入したが運用しきれていない」とお悩みの場合は、信頼できる外部サービスの活用をご検討してみてください。
SHIFT SECURITYの監視・分析サービスは、特定の製品に依存しない「ベンダーフリー」な対応と、セキュリティアナリストによる「誤検知を排除した精度の高い通知」が特徴です。
特定の製品に縛られず、EDR、UTM、クラウド（AWS/Azure等）など、お客様が現在利用している多様な製品のログを統合監視します。
高度な攻撃手法に精通したセキュリティ専門家（ホワイトハッカー）の知見を標準化した独自の分析プロセスにより、大量のアラートから誤検知を徹底的に排除。お客様には「本当に対処が必要な脅威」のみをご報告します。
お客様の環境に合わせた最適なプランをご提案いたします。まずは下記ページよりサービスの詳細をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。
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